被爆者の平均年齢86歳。「記憶の消滅」まで、あと何年あるのか
結論から言う。被爆体験の継承に、AIやVRといったデジタル技術が使われ始めている。これ自体は必然だ。被爆者の平均年齢は86歳を超えた。証言できる当事者は、毎年確実に減っている。「このままでは記憶が消える」——その危機感が、テクノロジーによる継承という選択肢を生んだ。
だが、ここで立ち止まって考えるべきことがある。
AIが生成した原爆映像は「史実」なのか。VRで再現された被爆体験は「本物の記憶」なのか。そして、そのコストは誰が負担し、内容の正しさは誰が検証するのか。
技術が進むほど、この問いは重くなる。広島に住み、地域の現場を見てきた立場から、率直に書く。
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AIによる原爆映像の「脚色生成」——感情を動かす力と、事実を歪めるリスク
2023年以降、AIを活用して原爆投下時の広島の映像を生成・脚色する試みが複数報じられている。生成AIが過去の写真、証言テキスト、気象データなどを学習し、「あの日の広島」を映像として再構成するというものだ。
SNSでは大きな反響を呼んだ。「初めて原爆の恐ろしさを実感した」という声がある一方で、「これは史実なのか、AIの創作なのか区別がつかない」という批判も出た。
ここが核心だ。AIが生成した映像には「出典」がない。
従来の記録映像やドキュメンタリーには、撮影者、撮影日時、編集方針が明示される。だがAI生成映像は、何万もの学習データから「それらしい」映像を合成する。どの証言が反映され、どのデータが採用されたのか、外部から検証する手段が極めて限られている。
コスト面も曖昧だ。報道ベースでは、こうしたAI映像制作には数百万円から数千万円かかるとされるが、生成AI自体のコストは急落している。OpenAIのAPIを使えば、テキストベースの生成は1回あたり数円〜数十円。画像生成も1枚数十円の世界だ。つまり「作ること自体」のコストは劇的に下がっている。
問題は、コストが下がった先に何が起きるか、だ。
誰でも安価に「原爆映像」を生成できる時代が来たとき、その内容の正確性を誰が担保するのか。自治体か、研究機関か、それともSNSのアルゴリズムか。コストが下がるほど、検証の仕組みの価値は上がる。だが現状、その検証体制はほぼ整っていない。
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VRによる被爆体験の継承——「追体験」は記憶の代替になるか
広島市や関連団体では、被爆者の証言をもとにしたVR体験コンテンツの開発が進んでいる。ゴーグルを装着すると、1945年8月6日の広島の街並みが目の前に広がり、閃光、爆風、崩壊する建物を仮想空間で「体感」できる。
広島平和記念資料館のリニューアル（2019年）以降、展示の方向性は「モノを見せる」から「体験させる」へと明確にシフトした。VRはその延長線上にある。
実際に体験した修学旅行生からは「教科書で読むのとは全く違った」「怖かった」という声が多い。感情を動かす力は、従来の展示を大きく上回る可能性がある。
だが、ここにも構造的な課題がある。
第一に、コストと持続性の問題。 VRコンテンツの開発には、3Dモデリング、音響設計、シナリオ制作、被爆者への取材・監修を含めて、1本あたり数百万円〜1,000万円超の投資が必要とされる。ハードウェア（VRゴーグル）の調達・メンテナンスも継続的にかかる。自治体の予算で賄うのか、国の補助金か、民間の寄付か。現状、資金源は案件ごとにバラバラで、持続可能なモデルとは言い難い。
第二に、「正確さ」の定義の問題。 VR空間で再現される「被爆体験」は、誰の証言に基づいているのか。爆心地から500メートルの体験と、2キロメートルの体験はまったく異なる。ある被爆者の記憶を「代表的な体験」として採用した時点で、他の無数の記憶は捨象される。デジタル化とは、本質的に「選択と省略」の行為だ。何を残し、何を落とすか。その判断を誰がするのかが問われている。
第三に、「慣れ」のリスク。 VRはゲームやエンタメの文脈で普及してきた技術だ。被爆体験VRが「コンテンツ」として消費され、感情的なインパクトだけが残り、歴史的な文脈や構造的な理解が抜け落ちる可能性がある。「怖かった」で終わる体験は、継承と呼べるのか。
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高校生が再現した「被爆のにおい」——五感の記憶という突破口
一方で、テクノロジーとは異なるアプローチも広島から生まれている。
広島の高校生たちが、被爆者の証言に基づいて「被爆後のにおい」を化学的に再現する実験に取り組んでいる。焼けた皮膚、瓦礫、煙——視覚や聴覚では伝えきれない記憶を、嗅覚という身体感覚で追体験しようという試みだ。
このプロジェクトのコストは、AIやVRと比べれば桁違いに小さい。学校の理科室レベルの設備と、被爆者への丁寧な聞き取りが中心だ。だが、その「伝わる力」は侮れない。においは記憶と直結する感覚であり、言語化しにくい体験を一瞬で想起させる。
ここに、中小企業的な発想との共通点がある。 巨額の予算と最先端技術がなくても、現場の知恵と丁寧な取材で「伝わるもの」は作れる。むしろ、コストをかけた大規模プロジェクトより、こうした草の根の取り組みの方が持続可能で、検証もしやすい。被爆者本人が「そう、この匂いだった」と言えば、それが最も強力な検証だからだ。
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本質的な問い——「記憶のデジタル化」で価値が上がるもの、下がるもの
ここで整理したい。AIやVRによる被爆体験のデジタル化で、何の価値が上がり、何の価値が下がるのか。
価値が上がるもの：
- 被爆体験への「入口」のアクセシビリティ。海外からでも、若い世代でも、言語の壁を超えて体験に触れられる
- 感情的なインパクト。テキストや写真では届かなかった層に届く可能性
- 記録の物理的な劣化からの解放
価値が下がるもの：
- 「一次証言」の重み。デジタルコンテンツが増えるほど、生身の被爆者の言葉が「コンテンツの一つ」に埋もれるリスク
- 史実の厳密性。AIが「それらしい」映像を量産するほど、何が事実で何が生成物かの境界が曖昧になる
- 記憶の多様性。デジタル化は「代表的な体験」に収斂しやすく、周縁の記憶が失われる
そして最も重要な問いがある。「誰が正しさを担保するのか」という問題は、技術では解決できない。
AIの精度がどれだけ上がっても、VRの解像度がどれだけ高くなっても、「この再現は被爆の実相を正しく伝えているか」を判断できるのは、最終的には人間だ。そしてその判断ができる被爆者は、あと10年もすればほぼいなくなる。
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で、結局どうすればいいのか
3つ提案する。
1. 検証の仕組みを、コンテンツ制作と同時に作れ。
AI生成映像やVR体験には、必ず「制作プロセスの開示」と「第三者による検証」をセットにすべきだ。どの証言を参照したか、どのデータを学習に使ったか、何を省略したか。これを公開しない「記憶のデジタル化」は、歴史修正と区別がつかなくなる。
2. 被爆者が存命のうちに「検証済みデータセット」を作れ。
残り時間は少ない。AIやVRの技術は後からいくらでも進化する。だが、被爆者本人による「これは正しい」「これは違う」というフィードバックは、今しか得られない。最優先すべきは、派手なコンテンツ制作ではなく、検証済みの一次データの蓄積だ。
3. 小さな取り組みを潰すな。
高校生のにおい再現実験のような草の根プロジェクトは、予算規模が小さいゆえに行政の支援から漏れやすい。だが、こうした取り組みこそ持続可能で、地域に根ざした継承の形だ。大規模なデジタルプロジェクトに予算を集中させるのではなく、多様なアプローチを並走させる設計が必要だ。
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広島だからこそ、問える
被爆体験の継承は、広島にとって観光資源でも、ブランディングでもない。この街に住む人間にとって、地続きの現実だ。
AIもVRも、使い方次第で強力なツールになる。だが、ツールが目的化した瞬間に、伝えるべきものが歪む。技術のコストが下がった時代だからこそ、「何を伝えるか」「誰がその正しさを保証するか」という人間側の判断にこそ、コストをかけるべきだ。
記憶は、デジタルに変換した瞬間に「編集物」になる。その編集の責任を、誰が引き受けるのか。広島に住む一人として、この問いから目を逸らすつもりはない。
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