鉄道をバスに変えても、運転手がいない
芸備線をバスに転換する——。JR西日本と沿線自治体の協議が進む中、住民説明会でこの提案がなされた。一見、合理的に聞こえる。利用者が減った鉄路を維持するより、バスの方が柔軟でコストも安い、と。
だが、ここで一つ問いたい。そのバスを誰が運転するのか。
広島県内では今、3つの出来事が同時に起きている。芸備線のバス転換説明会、広島市安佐北区・山倉ふれあいバスの本格運行開始、そして呉市の生活バスが運転手欠勤で全便運休した事件だ。3つをバラバラに見れば「それぞれの地域の話」で終わる。だが並べて見ると、地方公共交通の構造的な崩壊が、もう始まっていることがわかる。
芸備線バス転換——数字が示す「無理筋」
庄原市で開かれた住民説明会では、芸備線の備後庄原〜備中神代間のバス転換案が提示された。この区間の1日平均通過人員は、JR西日本の公表データで1km当たり50人を下回る。全国の赤字ローカル線の中でも最低水準だ。
鉄道を維持するコストは年間数億円規模。バスに転換すれば、車両費・燃料費込みで年間数千万円に圧縮できる。数字だけ見れば「バスでいい」という結論は妥当に見える。
しかし、問題はその先だ。広島県バス協会の資料によれば、県内のバス運転手数は2019年の約1,800人から減少の一途をたどり、2024年問題(時間外労働の上限規制)を経て、さらに1〜2割の供給力が失われると見込まれている。バス転換で新たに路線を設定すれば、必要な運転手は最低でも3〜5人。この「3〜5人」が、今の地方では致命的に重い。
運転手の平均年齢は50代後半。月給は手取りで20万円台前半。早朝・深夜のシフトがあり、大型二種免許の取得には30万〜50万円かかる。若者がこの仕事を選ぶ合理的な理由が、ほぼない。
つまり、芸備線のバス転換は「鉄道がなくなる」話ではなく、「鉄道をなくした先に、バスも走らなくなるかもしれない」話だ。
山倉ふれあいバス——住民主導の希望と、その脆さ
一方、広島市安佐北区の白木町山倉地区では、住民主導で「山倉ふれあいバス」が本格運行を始めた。週2日、1日4往復。地域のNPOや自治会が運営を担い、JR志和口駅や買い物拠点を結ぶ。
これは地方交通の「自助」の好例だ。行政の補助を受けつつも、住民自身が運行計画を立て、利用者を集め、ルートを決める。大手バス会社が撤退した後の「最後の足」として機能し始めている。
だが、この仕組みにも構造的な弱点がある。運転手が地域のボランティアや嘱託職員に依存していることだ。運転手が1人体調を崩せば、代替がいない。高齢化が進む地域で、大型車両を運転できる人材のプールは極めて浅い。
山倉ふれあいバスの1便あたりの利用者数は、本格運行前の実証段階で平均5〜8人程度と報じられている。採算ラインには遠く、運行を支えるのは補助金と住民の善意だ。善意は素晴らしい。だが、善意に依存するシステムは、善意が途切れた瞬間に止まる。
呉市・全便運休——「人が足りない」の最悪シナリオ
そして、運転手不足が最も露骨に表面化したのが呉市の事例だ。生活バスの運転手が欠勤し、代替要員の手配が漏れた結果、始発から最終便まで全便が運休した。
これは「うっかりミス」ではない。代替要員を手配しようにも、そもそも代わりに乗れる人間がいなかった可能性が高い。バス会社の現場では、1人が休めば別の路線から引き抜くしかなく、引き抜けば別の路線が減便になる。ギリギリの人員で回している現場では、1人の欠勤が全体を止める。
通勤・通学の足を突然失った住民の混乱は想像に難くない。だが本当に怖いのは、この事態が「珍しいこと」ではなくなりつつあることだ。全国各地で同様の運休事例が報告されている。地方のバス路線は、すでに「いつ止まってもおかしくない」状態にある。
「運転手がいない」の先に何があるか
ここまで整理すると、地方の公共交通は3段階で崩れていることがわかる。
- 鉄道が消える(芸備線の廃止議論)
- 代替バスも維持できない(運転手不足で路線縮小)
- 既存バスすら止まる(呉市の全便運休)
「バスに転換すれば大丈夫」は、2段目の問題を無視している。「住民主導で頑張ろう」は美しいが、3段目のリスクを内包している。
では、どうするか。
選択肢①:自動運転——「数年で元が取れる」は本当か
自動運転は有力な選択肢だ。国交省は2025年度以降、レベル4(特定条件下での完全自動運転)の社会実装を推進している。福井県永平寺町では、遠隔監視型の自動運転車両がすでに定常運行を行っている。
だが、コストの現実を見る必要がある。自動運転対応車両は1台2,000万〜5,000万円。加えて、遠隔監視のオペレーター人件費、通信インフラ整備費、保険料がかかる。永平寺町の事例では、国の補助があってようやく成立している。
中山間地域の狭い道路、積雪、落石——技術的なハードルも高い。芸備線沿線のような山間部で、すぐに自動運転バスが走るとは考えにくい。5年後に「使えるかもしれない」技術を、今年バスが止まる地域は待てない。
選択肢②:ライドシェア・自家用有償旅客運送の拡大
2024年4月に解禁された「日本版ライドシェア」は、タクシー会社の管理下で一般ドライバーが旅客を運ぶ仕組みだ。だが現状、対象は都市部のタクシー不足地域が中心で、中山間地域への展開は限定的。
一方、自家用有償旅客運送(いわゆる「白ナンバー」の有償運送)は、NPOや自治体が主体となって運行できる。山倉ふれあいバスもこの枠組みに近い。大型二種免許が不要で、普通免許+講習で運転できるため、運転手のハードルが下がる。
ここに中小企業の出番がある。 地域の建設会社、農協、介護事業者——すでに車両と運転手を持っている事業者が、空き時間に旅客を運ぶ。本業のついでに移動サービスを提供する「兼業型交通」は、専業のバス会社よりも持続可能かもしれない。
選択肢③:「移動しなくていい」仕組みを作る
そもそも、なぜ人は移動するのか。買い物、通院、通学。この3つが大半だ。
移動販売車(キッチンカー含む)、オンライン診療、遠隔授業——移動の「目的」をなくせば、移動の「手段」の問題は消える。広島県では災害時の炊き出しを目的としたキッチンカー協定が進んでいるが、この仕組みを日常の買い物支援に拡張できないか。
週2回の移動販売+月1回のオンライン診療+デマンド型の乗合タクシー。この組み合わせなら、バス路線を維持するよりはるかに低コストで、住民の生活は成り立つ可能性がある。
問われているのは「何を残すか」の選択
芸備線の問題は、鉄道の問題ではない。バスの問題でもない。「人口が減り続ける地域で、移動をどう保障するか」という、この国の根幹の問題だ。
運転手の月給を30万円に上げれば人は来るかもしれない。だが、その財源はどこから出るのか。自動運転に賭ければ解決するかもしれない。だが、技術が届くまでの5年間をどうするのか。
地方の中小企業にとって、これは他人事ではない。従業員の通勤手段がなくなれば、採用ができない。顧客が来られなくなれば、売上が消える。移動インフラの崩壊は、地域経済の崩壊と直結している。
「このままでいいのか」と問い続けること。 そして、行政の答えを待つのではなく、自分たちの車両と人材で「まず動かしてみる」こと。山倉ふれあいバスの住民たちがやっているのは、まさにそれだ。
完璧な解はない。だが、「バスに変えれば大丈夫」という思考停止だけは、もうやめたほうがいい。
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